大切なポイントは「生涯にわたる保障のベースをつくる」ことです。むだな保障は必要ありません。必要最小限の保障額の終身保険に加入すればいいでしょう。
 20代の保障額の目安は、男性は1,000万円くらい女性では500万円くらいです。(余裕がある場合は、大きな保障を確保しておけば、将来、保障を増やすときに負担が軽くてすみます。女性は結婚したあとも続けられるよう、無理なく支払える範囲で考えましょう。)

 また、現在のような低金利時代には、保険料の安い「変額保険(終身型)」を選ぶ方法もあります。

 個人差はありますが、20代で独身の方は、扶養義務が比較的少ない時期です。とりあえず最低限の保障があれば充分でしょう。
 また、単体の医療保険に加入することをおすすめします
 医療保障には、特約で付ける方法と単独で加入する方法があります。特約の場合は、単体で加入するより保険料は安いのですが、主契約がなくなると同時に消滅してしまいます。保険料を安く抑えたい場合に利用すればいいでしょう。
 医療保険も、若いときのほうが安く加入でき、できるだけ保障期間を長くしておけば将来も安心です。ただし、サラリーマンで健康保険など会社の福利厚生制度が充実している場合には、それほど高額の医療保障を準備する必要はありません。

 結婚しても共稼ぎで子供がいないなら、考え方は独身時代と同じでいいでしょう。
 結婚したからといって、別々に加入している保険をひとつにまとめる必要はありません。
 女性の場合、結婚したからといって、すすめられるままに急に過剰な増額をすると、将来、住宅ローンや子供の教育費などの支出が増える時期に家計を圧迫するおそれもあります。
 この時期に初めて生命保険に入る男性も、ベースは「終身保険」( +単体の「医療保険」)で考えましょう

独身・結婚して子供はいない場合

 

医療は単体がベター

 
 

入院は特約のほうが安いけれど主契約がなくなると消滅してしまう

 
 子供の誕生は、保険の見直しの最初のタイミングといえます。妻子の生活費とともに、教育資金についても考える必要が生じます。夫は自分に万一のことがあった場合の保障を妻子のために確保してあげましょう。
 それまでの保障内容をよくチェックして、保障が足りなければ「定期保険」を付け加えます。親と子の年齢を考えて、何歳まで(何年間)その保障が必要なのかによって保障期間を設定します。
 夫婦共働きの場合は、妻の収入が家計の中に占める割合によって、妻にも新たな保障が必要になることもあるでしょう。妻が生活費や教育費、住宅ローンの返済など家計の一部を担っているなら、その割合に応じて、子供が成人するまでの期間の保障を「定期保険」で確保すればよいでしょう。
 妻が専業主婦で保険に入っていなかった場合、家計にゆとりがあれば「終身保険」で、なければ「定期保険」で300万〜500万円くらいの最低限の死亡保障を準備しましょう。
 保険でお金を増やせる状況のときは学資保険や養老保険は「貯蓄」と考え、大いに利用しましょう

子供が生まれたら

「定期」を単体でプラス

 

「定期付き終身」は
見直し自由度をチェック

 

 

この時期は子供より
父親の保障を優先させる

20代のベストプラン

30代のベストプラン


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